一級電気工事施工管理技士コンプリートマスター2026

【正解】作業Dを2日短縮して所要日数を3日とすれば、所要工期を当初の日数に戻すことができる。
まず当初の所要工期を求める。
A: 0→4、B: 0→6、C: 4→11、D: max(4, 6)＝6→11、E: max(11, 11)＝11→19
当初の所要工期は19日で、A→C→E＝4＋7＋8＝19、B→D→E＝6＋5＋8＝19 のクリティカルパスが2本ある。
次に作業Aが2日遅れて所要6日になった場合を計算する。
A: 0→6、B: 0→6、C: 6→13、D: max(6, 6)＝6→11、E: max(13, 11)＝13→21
所要工期は21日となり、遅れた側の経路 A→C→E が単独のクリティカルパスになる。
このときDの最早完了は11日、後続Eの最早開始は13日でDには2日の余裕があるため、Dを3日に短縮しても E: max(13, 9)＝13→21 のまま変わらず、工期は戻らない。

【他の選択肢】
Cを5日にすると C: 6→11、E: max(11, 11)＝11→19 となり19日に戻る。
Eを6日にすると E: 13→19 となり19日に戻る。
残所要日数の確認と工程表の作り直し、最早・最遅時刻の再計算は、いずれもフォローアップの標準手順である。

【試験対策】
工期短縮はクリティカルパス上の作業を短縮しなければ効果がない。遅れが出るとクリティカルパスが移動することがあるので、短縮対象は遅れを反映した後の工程表で選び直す。

【正解】風力発電設備
電気事業法施行規則第48条第4項は、一般用電気工作物となる小規模発電設備の出力の下限(この出力以上だと一般用電気工作物から外れる値) を、太陽電池10kW、風力0kW、水力20kW、内燃力10kW、燃料電池10kWと定めている。ただし水力・内燃力・燃料電池はこの出力以上になると小規模発電設備の範囲(同条第2項)からも外れて自家用電気工作物になるため、小規模事業用電気工作物になるのは実質的に太陽電池(10kW以上50kW未満)と風力(20kW未満の全域)だけである。風力は0kWなので、出力があれば10kW未満でも小規模事業用電気工作物となる。

【他の選択肢】
太陽電池発電設備は10kW未満なら一般用電気工作物。
ディーゼル機関で駆動する火力発電設備は10kW未満なら一般用電気工作物。
固体高分子型の燃料電池発電設備も10kW未満なら一般用電気工作物 (最高使用圧力の要件を満たす場合)。

【試験対策】
小規模事業用電気工作物は令和5年3月から新設された区分で、太陽電池 10kW以上50kW未満・風力 20kW未満が代表例。基礎情報の届出と使用前自己確認が必要になる点も押さえる。

【正解】主務省令で定める技術基準
電気事業法は、事業用電気工作物を設置する者に対し、これを主務省令で定める技術基準に適合するように維持する義務を課している。適合していないと認めるときは、主務大臣が技術基準適合命令を発することができる。

【他の選択肢】
保安規程は、設置者が自ら定めて主務大臣に届け出る保安確保のための内部規程であり、維持すべき基準そのものではない。
工事計画は、一定の工事について事前に届け出る手続の対象。
日本産業規格は任意規格であり、法が適合を求める基準ではない。
「電気設備の技術基準の解釈」は、技術基準を満たす具体例を示した行政の解釈であって、法が適合を求める基準は省令である技術基準そのものである。

【試験対策】
電気事業法の柱は「技術基準適合維持義務」「保安規程の届出」「主任技術者の選任・届出」「工事計画の届出」「使用前自主検査」。それぞれ届出か許可か認可かを取り違えないこと。